なぜアクセシビリティは後付けではいけないのか

企業は、アクセシビリティに関する考慮と実践を通じて、人材を引きつけ、確保するためにより多くの取り組みを行っています。CDCによると、米国には6100万人の障がいを持つ成人がおり、それは人口の4人に1人がある種の障がいを持っていることを意味しています。アクセシビリティをマーケティングの中心に置くことで、職場における包括性とつながりを生むことができるといいます。フォーブスによれば、組織はまず、自身が開発しているコンテンツが障がいを持つすべての人々によって利用可能かどうかをマーケティング部門に尋ねることから始めることができます。探るべき点は多いものの、自分が知らないことを知ることが最も重要な第一歩です。以下で、マーケターがキャンペーンを開始する前に考慮すべきガイドラインの一部をご紹介します。これにより、社会的・政治的な認識がゆっくりと変化していく中で、会話をリードし、さらなる進歩を遂げることができます。

CTA（行動喚起）は明確ですか？
魅力的なスローガンも読み手がどのような行動をとるべきか明確に把握できなければ意味を成さないでしょう。ブランドとの関わり方が不明瞭な場合、クリエイティブは誤解されてしまうかもしれません。

読みやすいフォントを使っていますか？
フォント、ロゴ、色が解読しにくい場合、消費者が有意義なブランド体験をするバリアとなってしまうかもしれません。

代替テキストは含まれていますか？
デザイナーが画像に代替テキストを提供することで、目の不自由な消費者を無意識のうちに蚊帳の外に置いてしまうことを防ぐことができます。

ナビゲーションのための支援技術は考慮されていますか？
コンテンツがデスクトップのスクリーンリーダー（JAWS）やモバイルのスクリーンリーダー（VoiceoverやTalkback）と互換性があるかどうかを確認しましょう。消費者のニーズを最優先にすることで、彼らは自分自身の体験をカスタマイズすることができます。

ソーシャルメディアプラットフォーム内のベストプラクティスは考慮されていますか？
絵文字の使用を制限し、キャメルケース（アルファベットでの記述において単語の頭文字を大文字で書く記述スタイル）で適切にハッシュタグを付けていますか？

DigitasはDEI（多様性、公平性、包含性）に関心を持っていますが、障がいを持つ人々やアクセシビリティの実践に投資するすべての組織は常に優れた成果を上げます。包括性を会社の上層部から下層部の目標の中核に組み込むことで、アクセシビリティを文化に根付かせることができます。これにより、ビジネスへの良い影響と価値（イノベーションと包括性の向上、収益と生産性の向上、ブランドと評判の総合的な改善など）が生まれるだけでなく、包括的な実践と考慮が平等にアクセス可能なデジタル環境を築くための道が続いて行きます。たとえ障がいを経験する人々を雇うことに経済的な利点がなくとも、それは正しい行いと言えるでしょう。

Digitasでは、「アクセシビリティセンター・オブ・エクセレンス（ACOE）」とチームが存在し、このチームはアクセシビリティの遵守に向けたクロスファンクショナルな社内チームを準備するために動いています。また、ACOEは、外部のクライアントとの大規模な取り組みにおいて組織の準備状況のコンサルテーション、戦術的な監査、ベストプラクティスの提供などを行っています。ACOEに関する詳細については、@ACOE@digitas.comまでお気軽にお問い合わせください。